世界のエネルギー消費量（一次エネルギー）は、経済成長とともに増加を続け、1970年には約50億toe（原油換算トン、tonne of oil equivalent）だったものが、2000年には約93億toeとなり、2018年には約140億toeと、約50年間でエネルギー消費量は、約2.8倍近くまでに増えています。

特に、世界のどの地域でエネルギー消費量が増えているのかというと、先進国（OECD諸国）よりも、経済成長や人口増加の著しい中国やインドといったアジア大洋州地域で、急速に増加しています。これらの地域では、1970年から2018年の約50年間でエネルギー消費量は、約8.5倍近くまでに増えました。

アジア大洋州地域以外にも、今後さらなる人口増加や経済成長が予想される地域が世界各地にあり、エネルギー問題は世界全体で取り組むべき、大きな課題となっています。

最も多いエネルギー源は石油で、2018年時点でエネルギー消費全体の約1/3を占めています。

エネルギー源ごとのシェアを見てみると、近年は石炭と天然ガスのシェアも増えてきていて、2018年では合わせると約51％にも達します。石炭は、経済成長の著しい中国やインドなど、安価な発電用燃料を求めるアジア地域においていまだ多く消費されているものの、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出を防ぐために石油・石炭などの化石燃料を使用しないという脱炭素化の流れをうけて、消費は減少傾向にあります。天然ガスは、特に気候変動への対応が強く求められる先進国を中心に、発電用や都市ガス用の消費が伸びています。

このように、エネルギー消費における化石燃料の割合は約85％を占め、二酸化炭素問題やPM2.5問題など環境問題に大きな影響をあたえています。

エネルギー消費全体に占める割合は小さいものの、消費増加の伸び率が最も大きいのは、新エネルギーと呼ばれる、太陽光や風力などの再生可能エネルギーです。最近までは原子力も伸びていましたが、2011年以降、福島第一原子力発電所の事故の影響もあり頭打ちになっています。エネルギー供給の多様化や、低炭素化への要請に応えるため、エネルギー源の多様化が進んでいます。

日本と、世界の国々の電源構成を比べてみると、国によって構成に違いがあることがわかります。

国によって、自国で産出できる資源やエネルギー消費に違いがあり、またそれぞれ「電力を安定的に供給できるか」「環境負荷が少ないか」「経済効率がよいか」などの観点から、エネルギー構成のバランスをとっています。

化石燃料資源が豊富な国では、国産資源の構成比が高くなりやすく、例えば、石炭の産出が豊富な中国では、電源構成の70％近くを石炭が占めています。一方、化石燃料資源に乏しい国では、外国から輸入した化石燃料による発電の他、安定的な電源として原子力が取り入れられる場合もあります。

ただ、福島第一原子力発電所の事故により、原子力発電施策に大きな影響を受けている国も少なくありません。また、化石燃料消費による二酸化炭素排出の問題は、地球温暖化抑止の点から各国の大きな課題になってきています。

そんな中、環境先進国といわれるドイツでは、再生可能エネルギーを積極的に取り入れています。

日本は世界でも有数のエネルギー消費国です。日本エネルギー経済研究所 EDMC/ エネルギー・経済統計要覧 2020によると、2018年の年間の一次エネルギー供給量は456百万toeにもおよびます。
ただし、エネルギー自給率（エネルギーを国産でまかなっている割合）はたったの11.8%。
日本は、エネルギー源のほとんどを、お金を払って外国から輸入し、電力をまかなっている状況なのです。

準国産エネルギーとしての原子力は、エネルギー密度が高く備蓄が容易であることから、資源依存度が低いエネルギーとしてとらえる場合もあります。ただし、使用済燃料の再利用（核燃料サイクル）の問題や放射性廃棄物の処理など、まだまだ問題を抱えています。

そういった背景のなか、近年、石油など化石燃料資源の価格は、需要の増加から急激に上昇しています。また、こうした資源も無限に存在するわけではありません。限りある資源の獲得競争は、今後一層激しくなっていくと考えられます。
日本では新しいエネルギー開発を模索する必要がありそうです。

こうした中で、国内では再生可能エネルギー導入の動きが活発化しています。
特に、2009年11月に、太陽光の余剰電力買取制度が開始されたこと、そして2012年7月の固定価格買取制度が施行されたことにより、太陽光や風力といった再生可能エネルギーによる発電量が増加しています。

いままでは、太陽光が大きな伸びを示していましたが、今後は風力を中心に、さまざまな再生可能エネルギーによる発電量は増加していくと予測されています。